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HOME > 製品紹介 > 廃棄物処理 > 流動床式ガス化溶融炉

逆浸透法による浸出水処理システム - DTモジュールシステム

流動床式ガス化溶融炉

Q2ごみ処理炉におけるガス化溶融炉の位置付けは?

1)ごみ処理炉形式の分類

現在の主なごみ処理方法には、ごみを最終処分場で直接埋立処分(パターンA)、或いは熱処理等の方法(パターンB、C)があります。熱処理を行う場合(パターンB)の最終処分量は、直接埋立の場合(パターンA)に比べ、10%程度まで減量化されます。更に、灰溶融を行う場合或いはガス化溶融(パターンC)の場合、最終処分量は2〜3%まで減量化されます。

焼却した後に焼却灰の溶融を行う場合は、焼却炉に灰溶融炉を付帯することとなります。灰を溶かすために約1200℃以上の高温が必要なため、灰溶融炉では電気、燃料等のエネルギーが必要です。一方、ガス化溶融炉はごみの保有するエネルギーを利用するため、少ない投入エネルギーで灰溶融を行う一体型のシステムです。

現在、日本で主流となっている方式は、ストーカ式焼却炉(+灰溶融炉)、流動床式ガス化溶融炉、シャフト炉式ガス化溶融炉です。

ごみ処理の方式
焼却炉 ストーカ式
流動床式
回転炉式
灰溶融炉 (付帯) 電気式 交流アーク式
電気抵抗式
プラズマ式
燃料燃焼式 表面溶融式
旋回流式
ロータリーキルン式
コークスベッド式

ガス化溶融炉 流動床式
シャフト炉式
キルン式
2)日本におけるガス化溶融炉の開発及び普及の経緯

日本では1990 年代初めにごみ焼却施設から排出されるダイオキシン類が問題となりました。さらに、焼却灰からの重金属類の溶出対策、最終処分場の逼迫の問題が背景にあり、焼却残さ中のダイオキシン類を低減、重金属類の溶出を抑制、減容化・有効利用が達成できる技術として、ごみ焼却灰の溶融が国の施策として求められるようになりました。1990 年代後半、高温処理でダイオキシン類を分解でき、ごみの保有するエネルギーを利用して溶融が行えるガス化溶融が注目され、メーカ各社が実証施設を建設・開発し、2000年代に入り相当数の施設が稼働を開始しました。

現在では、ストーカ式焼却炉と並んで主流のごみ処理方式として認知されています。また、韓国においても、日本同様最終処分場不足を背景に、ガス化溶融炉の建設件数が近年増加しています。