FAQ

よくいただく質問

採用選考・職種編

  • エントリーおよび応募方法を教えてください。

    当社の採用ホームページ、マイナビよりエントリーいただいた方には、マイページ上で今後の選考をご案内いたします。
    また、神戸製鋼グループ採用HPからもエントリーを受け付けております。

  • 会社説明会の予定を教えてください。

    会社説明会動画はマイページにて公開しておりますので、当社に興味のある方は、まずはお気軽にエントリーをお願いいたします。

  • 採用基準を教えてください。

    選考時の面接を最も重視し、人物本位、能力本位の採用を行っています。面接では学生時代に学んだことや、取組んできたこと、働くことに対する考え方、今後社会人としてどのような場でどのような仕事をしてみたいかをお伺いします。

  • 理系の学部生は大学院生と比べて配属先や職種に違いがありますか?

    最終学歴による職種などの区別は行っていません。設計技術、技術開発、施工管理など、どの技術系分野でも大学院卒、学部卒の方が活躍しています。

  • 理系の学生も、事務系職種での就職は可能ですか?

    可能です。事務系職種については、文理を問わず全学部全学科が対象となります。実際、多くの理系出身者が事務系の職種についています。

  • 文系の学生でもプラントの営業はできますか?高度な技術知識が必要な気がします。

    営業担当者の大半は文系出身です。当社のようなプラントエンジニアリング企業においては、量販・量産製品を売る営業とは異なり、お客さま一人ひとりのニーズに合わせた提案営業が中心となります。その為、基礎的な技術知識は必要とされますが、研修やOJTなどの教育、サポート体制が充実していますので、ご安心ください。

  • 大学のOB・OGに会いたいのですが、どのようにすればよいですか?

    申し訳ありませんが、先輩社員の紹介は行っておりません。代わりに、神戸製鋼グル―プセミナーや当社の会社説明会で、複数の若手社員と交流いただける場を設けています。ぜひセミナーや会社説明会にご参加いただき、当社社員から社風や仕事のやりがいなどをお聞きください。

  • 地域限定採用や一般事務職採用はありますか?

    転勤を伴わない地域限定採用および、一般事務職の採用は行っておりません。

入社編

  • 社風や職場の雰囲気について教えてください。

    若手社員からも意見を言い易い自由闊達な職場です。また、若手社員の早期戦力化の目的から、新入社員に対しても的確な指導・フォローを行いながら、責任ある仕事をどんどん任せていく方針です。自らの力を発揮し、能力を伸ばす職場であり、チャレンジ精神のある方の応募をお待ちしています。

  • 新入社員教育をはじめ、入社後の研修教育について教えてください。

    入社後約2週間の全体研修を実施します。研修では、当社納入プラントの見学、ビジネスマナーや基礎的なビジネスの仕組みについて学びます。また、技術系の方は、続けて2~3か月間モノづくりに関する研修を受講して頂きます。そのほか、2年目、3年目、5年目の社員を対象とした階層別研修や、「問題解決」「財務知識」「コーチング」などを学ぶ課題別研修、英語研修も用意しています。
    研修体系図はこちら>

  • 配属、勤務先はどのように決まるのですか?

    配属は以下の3項目を総合的に検討して決定します。
    ◎ 社内の部門ニーズ
    ◎ 本人の希望
    ◎ 本人の適性
    選考の過程でご本人の希望をお伺いし、内定後にも配属希望に関する調査を行います。

  • 残業や休日出勤はありますか?

    当社はプラントエンジニアリングメーカーとして常に安全、品質、納期、サービスを念頭に事業活動を行っています。特に納期は重要です。ひとつの工程の遅れが全工程に影響し、お客さまにご迷惑をおかけすることになるため、多忙な時期などは残業や休日出勤をしていただくこともあります。その場合、残業・休日出勤手当の支給や、振替休日の取得を徹底しています。

  • 育児休業制度について教えてください。

    当社の育児休業制度では、3才に満たない子を養育する場合、子が3才に達するまでを限度として、本人が希望する期間を育児休業として取得することが可能です。また、小学校卒業までの子を養育する場合は、所定勤務時間の短縮や、始終業時刻の繰り上げまたは繰り下げを選択することも可能です。
    当社は、2009年に「くるみん」認定を受けており、2021年12月には、特に優良な「子育てサポート企業」として厚生労働大臣の認定を受け、「プラチナくるみん」を取得しました。今回の「プラチナくるみん」認定は、男性従業員における育児休業および育児目的特別休暇取得率が増加したことなど、子育てと仕事の両立を推進してきたことが評価されたものです。

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